- 日時
- 2026年02月26日（木）17：30～18：30
- テーマ
- 外来腫瘍化学療法診療料改定の経緯とがん診療における加算・指導料算定の工夫
司会：栃木県立がんセンター
統括診療部 副部長（呼吸器外科）／ 松隈 治久
近年、物価高に伴う光熱費、材料費、人件費の支出が増える一方、病院収入の基礎となる診療報酬の引き上げが追いついていないため、病院経営が難しくなっています。よって診療料、診療加算、指導料などをいかに増やせるかが重要となっています。前半では2022年に新設され、2024年に改定された外来腫瘍化学療法診療料に関する解説と算定の工夫、後半はがん診療における加算・指導料の算定率改善の取り組みについて紹介します。
1. 外来化学療法における診療報酬改定と算定運用の工夫
国立病院機構四国がんセンター 消化器内科・臨床研究センター長 ／ 仁科 智裕
がん薬物療法は年々進歩しており、外来化学療法症例が増えてきています。一方、診療報酬は十分とは言えず、運営費や安全体制の確保が課題となりえます。全国がんセンター協議会の多施設調査および現場からの提言を背景に、2022年に外来腫瘍化学療法診療料が新設され、2024年に改定されました。本発表では改定の経過と内容を概観し、外来腫瘍化学療法診療料、連携充実加算、がん薬物療法体制充実加算等の要件に沿った算定運用の工夫を報告します。
2. 適切かつ効率的な加算および指導料算定率アップの取り組み
栃木県立がんセンター 経営企画室 室長補佐／呼吸器外科科長 ／ 中原 理恵
がん治療関連の加算や指導料は多くありますが、繁忙な医療者の更なるカルテ記載が必要となる現状に算定が進まないという状況です。当院では、がん性疼痛緩和指導管理料や肺血栓塞栓症予防管理料など、本来100％算定すべき点がかなり低い状況でありました。医師による評価が必要な管理料も多いですが、なるべく医師の負担減かつ確実に算定する方法を医事課や多職種を含めた算定率上昇のためのタスクフォースで検討し改善を得たので、その取り組みについて報告します。