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がん検診受診率

更新・確認日：2020年09月03日 [ 履歴 ]

履歴

2020年09月03日	2019年データに更新しました。
2017年07月31日	2016年データに更新しました。
2014年08月22日	内容更新しました。
2009年01月05日	掲載しました。

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がん検診受診率（国民生活基礎調査による推計値）

がん検診によるがん死亡率減少を目指すためには、科学的根拠のある検診を、適切な精度管理体制を整えた上で行い、受診率を高く維持することが必要です。このうち受診率については、国の「がん対策推進基本計画（平成30年、第3期）」において50％以上の達成が個別目標の一つに掲げられています。

ここでは、日本全体のがん検診の受診率（推計値）として、「国民生活基礎調査」による国および都道府県別がん検診受診率のデータ^*を提供します。

*「国民生活基礎調査」においてがん検診受診率は3年に1度調査されています。
　注意：この数値は、対象者の回答に基づくものです。実際に検診を受診した人数を集計したものではなく、対象者の記憶違いなどによる誤差が含まれています。
　また、質問票の変更（下記【備考】参照）により影響を受けると考えられます。

◆全国（2010年、2013年、2016年、2019年）

画像をクリックすると拡大表示します
元データ：がん検診に関する統計データのダウンロード　４．がん検診受診率（国民生活基礎調査）

【備考】

健診等（健康診断、健康診査および人間ドック）の中で受診したものを含みます。
大腸がん検診および肺がん検診は、過去1年間の受診有無を、乳がん検診、子宮がん（子宮頸がん）検診は過去2年間の受診有無を、胃がん検診は過去1年間および過去2年間の受診有無の両方を調査対象としています^*1。
受診率の算定対象年齢は、「がん対策推進基本計画」（平成24年6月）に基づき40～69歳（子宮頸がん検診は20～69歳）としています。また2019年以降の胃がん検診（過去2年間）については、「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」に基づき50～69歳としています。
入院者は集計から除かれています。
調査年によって質問内容や回答方法が異なります。変更点は以下(1)(2)の通りです。

(1)がん検診（種別）の具体的な検査方法（検査方法の記述は原文のまま)

胃がん検診	バリウムによるレントゲン撮影や内視鏡（胃カメラ、ファイバースコープ）による撮影など
大腸がん検診	便潜血反応検査（検便）など
肺がん検診	胸のレントゲン撮影や喀痰（かくたん）検査など
乳がん検診	マンモグラフィ撮影や乳房超音波（エコー）検査など
子宮（頸）がん検診^*2	子宮の細胞診検査など

*1	胃がん検診、乳がん検診および子宮がん（子宮頸がん）検診は2年に1回、大腸がん検診、および肺がん検診は毎年の受診が推奨されています。
*2	2010年では「子宮がん検診」、2013年以降「子宮がん（子宮頸がん）検診」に変更されました。

(2)回答方法および調査票の回収方法

	回答方法	調査票の回収方法
2010年	受診したがん検診（種別）を回答する形式（あてはまるものすべてを回答）	密封方式で回収
2013年 2016年	がん検診（種別）ごとに「受けた」、「受けなかった」を回答する形式	非密封方式で回収（やむを得ない場合のみ密封方式）
2019年	変更なし	非密封方式で回収（やむを得ない場合のみ密封方式）ただし、調査員が再三訪問しても不在等で一度も面接できない世帯に限り、郵送にて調査票を回収