診断から復職まで

まず会社の就業規則の「休職/欠勤」の項目をよく確認してください。休職は法律で定められている制度ではありませんので、休職を採用するかどうか、また休職の内容（休職事由や賃金の有無、休職期間の長さなど）は会社の裁量で決めることができ、通常は就業規則により運用されています。

上司が「好きなだけ休んでいい」と声をかけてくれたのに、定められた休職期間を超えたため、自動退職につながったケースがありました。治療で仕事を休む必要がある場合は、主治医の診断書を提出し、人事部や総務部と、可能であれば職場の上司をまじえて、就業規則をもとにどのくらい会社を休むことができるか相談してください。職場の上司が善意で対応しても、双方が就業規則を理解していなかったために、十分な支援を得られない場合も考えられます。

仕事を休む場合は、人事部や総務部へ有給休暇や欠勤の取り扱いについての確認も忘れないでください。体調がすぐれず、会社と連絡をとるのがつらいときは、家族や知人の助けを求めましょう。復職できる手続きを行った上で、治療に専念するのが理想です。

同様の悩みをもつ方は少なくありません。ご自分の中の心構えとして、検査の結果によってどの程度の休職が必要になりそうか、シナリオをいくつか作っておくとよいと思います。担当医師に相談して、一番可能性の高いシナリオに沿って、暫定的な計画をたて、それを基にして会社に休みを申請するとよいでしょう。その際に、予定が変わる可能性があること、変更があったらすぐ連絡することも会社に伝えてください。

最終的な治療計画が決まったら、あらためて会社に連絡するとよいでしょう。大事なのは、状況に応じて随時、継続的に連絡をとることです。

ぜひ、相談してください。ただし、医師は医療現場以外の職場のしくみや職種の働き方について、必ずしも詳しくありません。漠然とした質問（「復職できますか？」「残業できますか？」など）ではなく、できるだけ具体的な質問（「重いものを持って大丈夫でしょうか？」「長時間パソコン作業をしてもいいですか？」など）にしましょう。また、今後の体調の変化や治療の見通しなど医学的な質問や、体力的にできることとできないこと（車の長時間運転など）を相談するのもよいでしょう。

あなたの仕事をもっともよく知るのはあなた自身です。ご自分の体調を理解することができれば、ご自分の仕事の調整もしやすくなるでしょう。

もし体調が許すのであれば、担当の仕事の進み具合や取引相手のリストなどを書面にまとめて引き継ぐとよいでしょう。それが難しい場合は、今使っている資料を大まかに整理して、取り出しやすいようにまとめておくこともお勧めです。所属部署の中で、どなたか1人に仕事の概略を引き継ぐことができれば十分です。

ただし、引き継ぎができなかったからといって気にしすぎる必要はありません。短期的には仕事が滞っても、多くの場合、部署内で対応できるものです。今一番優先するべきなのは、仕事よりもあなたの体調であることをおさえておきましょう。

突然入院が決まり、仕事を引き継ぐ時間的余裕がなくて困ったという話をよく聞きます。引き継ぎが不十分だった場合、あとをたくす側としては気になるかもしれません。しかし、誰でも突然病気になるのですから、これはお互いさまではないでしょうか。

カバーしてくれた同僚に感謝をし、復職したら恩返しすればよいでしょう。普段から業務マニュアルを作成するなど、カバーしやすい工夫をすることも役立ちます。

業種にもよるので完全な代行は難しいかもしれませんが、不在時の秘書サービスや、配送業務、営業など、業務代行を請け負う事業所もあります。通常1カ月から契約ができます。また、派遣社員をやとい、不在時の代行をトレーニングして、業務をカバーしてもらうのも一案かもしれません。

一般論ですが、業務代行の能力が高い人は（その分コストがかかるものの）かなり専門的なカバーも可能です。

病状や今後の治療の見通しを説明する際には、できるだけ冷静な説明を心がけましょう。あなたが病気を前向きに受け止めていることがわかれば、部下の不安も軽減されると思います。また、仕事の進め方に関しては、指示を仰ぎたいときに上司が不在になることも部下にとっては不安材料です。長期的に職場を離れざるを得ない場合、自分がいなくても部署がまわるように配慮することと、必要な情報がすぐに探せるよう準備してあげることが大切でしょう。それをご自分だけで整えようとするのではなく、適宜、職場関係者の手を借りるのがよいと思います。

責任感が強い方ほど、「治療中に責務が果たせないのでは」と心配になるものです。しかし、対応を考える時間はそれなりにあるはずです。すぐ降格申し出や自主退職を検討するのではなく、現実的な対応について職場関係者とよく話し合いましょう。その際、職場に迷惑をかけないことだけを考えるのではなく、職場とご自身の双方にメリットがある打開策を考えるのがポイントです。これまで職場に貢献してきたからこそ責任ある立場に就いているのですから。

復職を考えるときには誰でも「会社に迷惑をかけるのではないか」と不安になります。最終的に「働くかどうか」を決めるのはあなたご自身ですが、自分が必要以上に弱気になっていないか、立ち止まって考えてもよいでしょう。

また、主治医はあなたの仕事の詳細を把握しているでしょうか？副作用には個人差もありますから、ご自分の状況について、具体的な働き方を説明したり、これまでの経過を時系列でまとめたりして、医師に仕事をよく理解してもらった上で意見を聞きましょう。

ご家族としては、職場復帰によってあなたの体調や病気に悪影響が出ることが、何より心配なのです。「職場復帰したい」「やめてほしい」というお互いの主張をぶつけあうだけでなく、なぜそう思うのかを少し冷静に話し合ってはいかがでしょうか。あなたの人生にとって仕事がどういう意味をもつのか、ご家族はどういうところが心配なのか、時間をかけて話し合ううちに、誤解がとけたり、相手の立場や考えへの理解が深まったりするかもしれません。話し合いが感情的にならないように、誰か信頼できる第三者（親戚や友人など）に同席してもらうのもよいでしょう。

もちろん、職場復帰が体調面から現実的なのかどうか、主治医や職場関係者と十分に話し合うことが必要なのはいうまでもありません。また、家族の反対を押し切って職場復帰したのだから、と無理をすることも禁物です。

ご家族との関係について、患者会などでほかの方の体験談やご家族の意見を聞くことも参考になります。

残念ながら現状では、がんに特化して法律で義務付けられた休職制度はありません。就業規則を確認してみましょう。会社によっては独自の休職制度を定めているところもあります。お勤めの会社に規則がない場合は、個別に事業主との相談が必要になります。

会社にどのような支援制度があるかは、就業規則や福利厚生制度で確認することができます。会社の人事・総務担当に聞いてみるとよいでしょう。派遣社員の方は、派遣元企業の担当者に確認してください。就業規則は対外的に公表するものではありませんが、社員がいつでも閲覧できるようにしておくべきものです。ご自分の会社の制度をよく確認しましょう。

また、加入している健康保険が組合管掌健康保険や共済組合であれば、インターネットの各保険者のホームページに法定外給付（付加給付）についても案内が出ていることがありますので、確認できます。

まずは就業規則を確認しましょう。常時従業員10人以上の労働者を使用している雇い主は、就業規則を作成し、それを職場の見やすい場所に備え付けて労働者に周知することが義務付けられています。身近に見つからない場合、人事や総務の担当者に連絡すれば見せてもらえるでしょう。

万一見せてもらえない場合、同じものが管轄の労働基準監督署に提出されているはずですので、その会社に所属しているという証明書（社員証など）があれば閲覧させてくれる場合もあります。

常時従業員10人未満の会社の場合、就業規則の作成は義務付けられていません。会社側と個別の相談が必要になります。派遣社員の方は、派遣元企業の担当者に確認してください。

会社を休む際に必要な診断書の提出先は、会社によって、上司、人事、産業医、産業看護職などさまざまです。その情報は原則的には必要な人（多くは人事労務系担当者）にのみ開示されますが、いつの間にか同僚が病気を知っているということも実際にはありえます。どうしてもほかの人に知られたくないのであれば、提出先の担当者にその旨を話して、秘密を保持してもらうよう取り計らってもらうといいと思います。そもそも診断書の提出先にすらがんを知られたくないのであれば、主治医と相談して大きく外れない診断書（例：肺がん→肺腫瘤しゅりゅう性病変、乳がん→胸壁腫瘤しゅりゅうなど）を提出するという方法もありますが、一般的ではないと思います。職場の中にうまく自分の支援者を作って情報を管理してもらうことを検討されたらいかがでしょうか。

退職や転籍のように、本人の身分が変更になる人事措置については、就業規則などに記された制度に基づかない場合には、当事者が「同意」していることが必要になります。現在の職務を十分に遂行できる状態であるのに、会社があなたに退職を勧めたとしたら、適当な措置とは言えません。また、会社には病欠や休職の制度があるので、それを使いながら働くことは労働者としての当然の権利のはずです。なぜ退職を勧めるのか、その理由を会社側に確認してください。会社側は医学的事実とは異なる誤った認識に基づき、がんと診断されたあなたを「戦力外」とみなしたのかもしれません。

今後の治療のスケジュールや体力回復の見通しなどについて、主治医から詳しい情報を得て、それを会社側に伝え、今後の仕事と治療の両立についてしっかり話をする機会をもちましょう。もし産業医や産業看護職が会社にいるなら、会社との話し合いに参加してもらうといいでしょう。

それでも会社が強固に退職を勧めたり、あなたが治療を継続して健康を確保していく上でとても困難な異動を命じられた場合には、都道府県労働局の総合労働相談コーナーなどの相談窓口に相談してはどうでしょうか。無料で個別相談や解決援助サービスが受けられます。

あなたが働く姿を見ることによって、徐々に、周囲のがんイメージは変化してくるのもしれません。

がんに対する人々のイメージを変えるのは大変なことです。特に、身近にがん経験者がいない人は、いまだに「がん=死」と思い込んでいることも少なくありません。ただ、そういう人の強い思い込みを、あなたのエネルギーを使って変えようとする必要はないのかも知れません。あなたの姿を見ていれば、がんになっても充実した暮らしが可能であることに、いずれ気付くことでしょう。

仕事も病気も人それぞれですので、「休職期間はこのくらいがめど」と一概には言えません。治療計画についてできるだけ詳しく医師に説明し、意見を聞くとよいでしょう。

長期入院していた場合は、想像以上に足腰が弱っていたり、体力全体が落ちていたりするケースが多いものです。勤務に加えて、通勤にもエネルギーを使います。仕事に必要な体力が十分回復しているかどうか正確に予測することはプロの産業医であっても本当に難しいです。その確認のために職場復帰前に通勤のリハーサルをする方もいます。

復職直後はがんばってしまいがちですが、少しずつ仕事量を増やすような配慮がしてもらえるといいと思います。その際、産業医・産業看護職がいたら仲介に入ってもらうといいと思います。そのような配慮が得られた場合、ぜひ皆さまに感謝の言葉をかけてください。あなたの仕事が少ないということはほかの誰かが代わりにやっているということですので、そういったコミュニケーションが職場の円滑なコミュニケーションの秘訣です。