復職後の働き方（非正規雇用者向け）

まずは、あなたが医師から受けた説明を思いおこしてみましょう。その説明をご自分の言葉に置きかえていくと相手にはわかりやすいかもしれません。自分や家族が病気になれば気になって勉強しますから、難しい医学用語も理解できるようになります。しかし、職場関係者はその病気や医学用語に慣れていませんから、かみくだいて説明をする必要があります。

国立がん研究センターの 「がん情報サービス」ホームページなど、信頼できるホームページで副作用を検索して、それを印刷して渡すのも1つの手です。説明を準備しているときに、あなたご自身が理解不足のところが見つかったら、遠慮せずに主治医や看護師に質問してください。

はじめての化学療法の前には、どの程度の副作用が出るのか予想できず、不安になるものです。特に外来化学療法を受けながら仕事を続ける場合、仕事への影響が心配になるのも当然です。抗がん剤の種類や組み合わせから、一般的に予想される副作用の内容や程度について、ざっくばらんに主治医に聞いてみましょう。

ただし、同じ副作用でも、仕事の内容によって影響はさまざまです。また、副作用の出方には個人差もあります。その化学療法を一度経験してみると、副作用の程度や仕事への影響も大体実感できますので、休憩場所の確保など、職場に配慮してほしいことを考えて上司に相談してみましょう。

産業医や産業看護職がいる場合は、ぜひ相談してみてください。ひとりで悩まず、まずは予想される状況をできるだけ正確に把握し、関係者と相談していくことです。

全身倦怠感、痛み、排せつ頻度の変化などで、通勤に苦労する方は少なくありません。もっとも重要なのは、投薬などで最大限症状を和らげることです。症状のため通勤に支障をきたしていることを主治医に伝え、もっと症状を抑えられないか相談しましょう。

通勤中にトイレの途中下車が必要であれば、通常より早く家を出て通勤時間を十分確保することが必要です。通勤途中の駅やコンビニエンスストアにトイレがあるかどうか、事前に把握しておくのもよいでしょう。

加えて、勤務先にフレックスタイム制度がないか、勤務時間の変更が可能かどうか、一時的に在宅ワークにできないか、などを確認し、会社と相談してみましょう。その場合、そのような配慮が必要になる期間のおよその予想も伝えると、会社側も対応が楽です。期間のめどについては、主治医に相談しましょう。

一見健康に見える人が使う「体調不良バッジ」も役立つかもしれません。

抗がん剤治療によって、頭髪だけでなく、まつ毛、眉毛、鼻毛など体中の体毛が抜けることがあります。

頭髪については、多くのカツラメーカーが治療用のウィッグを販売しています。頭髪の種類や価格はさまざまで、フルタイプ、部分タイプ、帽子やバンダナと組み合わせたものなど、かたちもいろいろあります。複数のメーカーや医療スタッフに相談して、ご自分にあうものを見つけましょう。院内で展示されている場合もあります。患者会で使用体験談を聞くのも役立ちます。

まつ毛や眉毛については、メークで工夫することが可能です。

最近は、通気性が改善された蒸れにくいカツラも販売されているようです。カツラメーカーに相談してみましょう。また、患者会などで、体験者からのアドバイスを求めることも一案です。休憩時間にトイレの個室などプライバシーが保てる場所でこまめにカツラを外して汗を拭くのもおすすめです。

外見が変わったとき、残念ながら距離ができてしまう人もいれば、今までどおりのつきあいを続けられる人もいます。無理に人間関係を元に戻そうと試みても、なかなか難しいこともあります。周囲の人々にも、あなたの変化を受け入れるための時間が必要です。時間がたつにつれ、徐々に関係が戻っていくかもしれません。

外見については、形成外科手術も含めた医学的方法、あるいはメイクアップやカツラなどによってかなり補正する余地があります。医療スタッフや患者会、カツラメーカーなどに相談してみましょう。

調子が悪いときには無理をしないことです。周囲の方にも体調の変動をわかってもらうように、日頃からコミュニケーションを大切にしておきましょう。体調は徐々に落ち着いてくるとはいえ、波があるのはつらいものです。まずはメリハリを意識するようにして、調子がよいときに悪いときをカバーするような姿勢でいたらどうでしょう。

今まで自分が培ってきた技能を、もう一度振り返るときかもしれません。ご自身の得意領域や強みは何でしょうか。体調と折り合いをつけながら、継続できる働き方はないでしょうか。ご自分の気持ちを振り返り、家族や職場の方とも相談して、継続できる道を探してみてください。患者会などで、ほかの方の体験談を聞くのも役立つでしょう。

長期的には、職場関係者に病気の状況を正確に伝え、適切な配慮を得ることが望ましいと思われます。しかし現実には、病気を公表することで生じる不利益を心配して、職場の誰にも知らせていない方も少なくありません。しかし、1人でも職場の中に理解者がいると、気持ちがとても楽になります。信頼できる同僚や上司はいないでしょうか？病名を公表しないメリットとデメリットを、もう一度考えてみてください。

どうしても公表できない場合、体調が悪いときには、がんという言葉を使わず実際に起きている症状そのもの（頭痛、吐き気など）を使って説明してもよいかもしれません。

会社側には労働者の安全と健康に配慮する義務があります。健康診断時に既往歴を聞くのは、その労働者が担当業務を安全に遂行できる状態にあるかどうか、会社側が確認するためです。もし病歴が仕事にまったく影響しないと確信がもてるのであれば、既往歴欄に記入する必要はないかもしれません。

しかし、既往歴欄はまた、会社とコミュニケーションをとる1つの手段として使うこともできます。病気を社内で公表することによって生じる不利益は、多くの場合、お互いの理解不足から生じます。自分の状況を会社に理解してもらうための伝達力が求められますが、病状や治療スケジュールに関する正確な情報に基づき、十分コミュニケーションをとることで、労働者は会社から適切な配慮を得ることが可能です。一方で、会社側には、がんという病名の響きに惑わされない冷静な対応が求められます。

有給休暇は労働者の権利ですから、本来、申請時に理由を伝える必要はありません。ただし、通院への理解や仕事上の配慮を職場から得たいと考える場合は、伝えたほうがよい場合もあるでしょう。また、上司としてはあなたとのコミュニケーションを大切にしたい、あるいは心配してくれているのかもしれません。必ずしも細かく伝える必要はありませんが、大ざっぱでもいいので説明してあげると納得するかもしれません。

周囲がつい配慮を忘れてしまうほど、あなたの働き方がもとに戻っているということかもしれません。それでも、全身倦怠感など、外見からはわかりにくい症状が続くこともあります。もし配慮を続けてほしいと思うのであれば、遠慮せずにその旨を周囲に伝え続けることです。

前の上司と連絡が取れる場合は、依頼して、あなたに関する情報を新しい上司に引き継いでもらいましょう。人事部で相談を受けてくれる場合もあるでしょう。

とはいえ、実際にはスタッフの異動時に情報が引き継がれなかったり、引き継ぎが不正確だったりするケースもあるようです。会社関係者だけに任せるのではなく、ご自分でも、新しい上司とコミュニケーションをとる工夫をしてみましょう。相手が理解しやすいように病気の経緯を書面で用意したり、個人的に面談を申し込んだりするのも一案です。

上司が不在がちの場合、口頭ではなく、メールや文書などで相談するという方法もあります。また、さらに上の上司に相談し、当該上司には報告だけしておくという手もあるでしょう。

理由が治療であれ、仕事に遅刻したら上司には叱責されるかもしれません。緊急の場合を除いて治療は事前に予定されていますから、職場関係者の理解を得るためにも、ある程度長期的な治療スケジュールや、通院日の時間スケジュールを共有しておくことも大事です。病院の都合で治療や検査が長引くこともありますから、治療中の仕事のスケジュールに余裕をもたせて計画しましょう。

これは病気に限った話ではありませんが、体調が悪く、気も進まないときに無理をする必要はありません。普段から、「体調管理のため、まだ夜は出歩けない」と周囲に伝えておくのも一案です。体力が回復してから、負担にならない範囲でつきあってもよいでしょう。

同じ部署の同僚は、あなたの仕事を助けてくれる心強いサポーターです。まずは、仕事をカバーしてくれている同僚に、「ありがとう」「とても助かる」と感謝の気持ちを言葉で伝えましょう。メールなどでもよいでしょう。治療のために仕事量を配慮してもらっているなら、今あなたに与えられた仕事をできるだけ確実にこなせばよいと思います。

同僚との関係は、「持ちつ持たれつ」です。ご自分の体調が回復したときに、今度は仕事でしっかり恩返しをしましょう。

職場には病気のことをどの程度説明していますか？病気を説明することによる不利益を心配する方は多いのですが、あなたの体調について正確な情報を職場に伝えないと配慮は引き出せません。また、たとえ失職しなくても、体調が悪化してしまっては元も子もありません。　　　　

まずは、職場の上司や同僚、あるいは人事関係者で信頼できる人に、現在のつらい状況を相談してみましょう。 職場側には労働者のあなたの安全と健康に配慮する義務（安全配慮義務）があります。あなたの体調について職場側が確認しておきたい情報もあるはずですから、主治医をはじめとした医療関係者の協力も得ましょう。

「仕事に復帰されたばかりでまた休みたくない」、「ほかの人に迷惑をかけたくない」という気持ちは大変よくわかります。それだけお仕事のことを大事に思われているのだと思います。しかしながら、多くの場合、仕事は継続的・安定的なパフォーマンスを提供することが求められます。ですから、きつい時にがんばりすぎて休んだり、または体調を崩して仕事ができなくなったら、結果的にほかの人に迷惑をかけたりしてしまうかもしれません。また、がんばりすぎて体調を壊してしまった場合、多くの同僚の方は心を痛められると思います。

仕事を継続するにあたっては、正直に体調が悪いことを上司に話して、一時的に仕事の量を軽減してもらうことが可能でしたらお願いするとよいと思います。この際、自分から言いにくい場合は、職場に産業医や産業看護職などがいれば仲介してもらったほうがよい結果を得られるかもしれません。

また、本当に体調が悪い場合は休む選択肢もあってもよいと思います。ギリギリまでがんばることで体調を大きく崩したら、かえって長い期間の休みが必要になる場合も多いからです。自分を支援してくれる仲間が周りに少しでも増えるように、普段から周囲とコミュニケーションをとっておきましょう。

まず主治医と、体調不良が今後どのくらいで改善するか、またどのような働き方が理想的かをご確認ください。

一定の期間を経て、元の仕事量がこなせる体力に戻るなら、一時的に仕事量を軽減した上で、元の職位に戻るよう、会社と交渉することが可能かもしれません。

もし長期にわたって体調が安定しない場合は、会社の求める職位を全うできないために、キャリアの維持が難しくなる場合もあります。その場合は、自分の体調にあったキャリアの再構築を考える時期ととらえてみてはいかがでしょうか。

今まで築き上げたキャリアを手放す不安があるかもしれませんが、ご家族や上司、そして人事部をまじえてご自身の希望と体調を相談することで、健康を取り戻すのにふさわしい働き方が見つかるかもしれません。体力が安定した際に、今までの経験と能力をいかして、同じ職場内で新しいチャレンジをしたり、あるいは転職という形でキャリアの再構築を行う可能性もあるのです。

体調不良で仕事を軽減させたい場合、主治医に今後の見込みを確認し、その情報を基に人事部や産業医に相談することはできます。しかし、会社側にあなたの体調に適した職務がなかったり、あるいは異勤配置にコストがかかったりする場合は、交渉が難しくなるかもしれません。何らかの配慮をしてもらうことで現在の仕事を続けられるかどうか、話し合うことが重要です。

自分の可能性や夢を、少し長期的な視点で考えてみてはいかがでしょう。仕事を続けていること、また、さらにやりがいのある仕事がしたいという意欲をもち続けているのは素晴らしいことです。現在は健康面を優先して目の前の仕事をしっかりこなし、徐々に体調が安定してきたら、新たなチャレンジを考えてよいかもしれません。そのときには、体調について主治医から詳しい情報を得た上で、会社側とよく話し合いましょう。

会社に相談する余地はあると思われます。その際、病状に関する主治医の客観的な見解があれば、会社との交渉場面で説得力をもちます。また、今の仕事で成果をあげた上で、ご自分の今後の仕事についてリポートなどを用意して具体的に提案するのも一案でしょう。
現在の会社では希望の仕事に就く可能性が少ないのであれば、転職や起業という選択肢もあるかもしれません。転職や起業に伴うリスクはがん治療歴をもたないほかの労働者と同様です。ただし、病名や現在の病状などについて、あらためて周囲に説明するための準備は必要でしょう。

昇格や昇給^※の制度や判断は会社により異なりますが、ご自身が納得できない場合は交渉してみるとよいでしょう。一般的に、昇給は仕事の成果と勤務姿勢から評価されますから、評定期間中すべて休職していれば、昇格や昇給は見送られることが多いと思われます。評定期間中のある期間休職しても十分成果が出ているとあなたが考えるのであれば、上司や担当者に相談する時間を作ってもらいましょう。

また、今回はチャンスを逃しても、今後の仕事や勤務姿勢が評価される可能性はあります。もし今後も、十分な成果や実力を発揮しても認められない場合は、別の部署への異動希望を出したり、転職を視野にいれてもよいかもしれません。

※昇格、昇給などの用語はその会社の人事賃金制度で用いる表現によります。

契約社員であっても、1週間20時間以上働いているのであれば原則として雇用保険に加入する必要があります（会社は雇用保険に加入させる義務があります）。
加入手続きをしてもらえない場合は、会社を管轄するハローワークか都道府県労働局の総合労働相談コーナーへ相談しましょう。

どうして休憩が必要なのかをしっかり説明しましょう。一方的な主張ではなく、相談というかたちで、お互いにメリットが生まれるように話をするとよいかもしれません。休憩時間の延長を依頼するなら、同時に、延長時間分を早朝勤務や残業で対応する提案をしたり、勤務時間の短縮に応じた減給を受け入れると申し出たりするなどの工夫です。また、職場内で休息を取れる場所が確保できれば、仕事が効率的になることを説明しましょう。

産業医とは、企業などにおいて健康管理を担う医師のことです。労働者を常時50人以上使用する事業場では、産業医を選任しなければなりません。労働者が常時1,000人以上いる大企業には専属（常勤）の産業医がいます。

産業医は基本的に治療行為は行わず、健康診断の結果をもとにした働き方に関するアドバイスや保健指導、職場巡視による作業環境や作業方法の改善指導、長時間残業者への面接、長期間病気休業していた労働者の職場復帰支援、さらには健康教育など、仕事と健康に関わるさまざまな職務を担当しています。

産業看護師とは企業などに勤務する看護師のことで、産業医と同様に従業員の健康管理に従事します。産業医と一緒に働くこともあれば、産業医がいない職場で独立して勤務することもあります。

がん治療と仕事の両立を目指すときに、職場の事情を理解し医学知識もある専門家として、産業医や産業看護職は頼りになる相談相手になります。

産業医や産業看護職も、一般の医師や看護師と同様に、業務上知り得た他人の秘密を正当な理由なく漏らしてはいけないという守秘義務を負っています（刑法134条）。健康診断などで知り得た情報を漏らすことも禁じられています（労働安全衛生法第104条）。したがって原則的に、相談内容が関係者に筒抜けになることはありません。産業医や産業看護職が従業員から受けた相談の内容を上司や人事に報告するときには、その従業員の同意を得ることが必要です。

ただし事業場側には、職場で働く従業員の安全と健康に配慮する義務（安全配慮義務・労働契約法第5条）があります。報告したほうが明らかに従業員の安全を守ることができると判断された場合は、同意なしでも報告する可能性はあります。また、報告しないとほかの労働者や一般市民に明らかに危険が及ぶ場合も同様です。

特に病名や病状を勤め先に伝えていない場合、産業医や産業看護師への相談内容がきちんと守秘義務に守られるのか、心配になるかもしれません。前述のように相談内容が筒抜けになることはありませんが、むしろ産業医や産業看護職に、事業場内での病気の説明の仕方や職場で配慮してほしいことなどを相談したらどうでしょう。職場の事情を理解し、医学知識もあるので、強い味方になってくれるはずです。

産業医が選任されるのは50人以上の労働者が働く事業場だけですし、産業看護職も一定規模以上の事業場に配置されることがほとんどなので、産業医や産業看護職に相談できない職場も少なくありません。

厚生労働省は、そのような小規模の事業場で働く労働者のために、都道府県の産業保健総合支援センターや地域窓口（地域産業保健センター）を設置しています。健康診断結果に基づいた健康管理やメンタルヘルスなどについて、医師や保健師が個別相談に応じてくれます。

この場合の産業医の「残業禁止」の指示は、労働安全衛生法に基づく勧告権限の行使と考えられ、事業者は正当な理由がない限り、それを尊重しなければなりません。この上司は、産業医からの「残業禁止」の意見に対する意味を十分に理解していないのかもしれません。まずは人事労務担当者に相談してください。可能であれば直接産業医に相談してもいいでしょう。

産業医や産業看護職が対応するのは、その会社と労働契約を結んでいる従業員です。したがって、派遣労働者の方の場合、派遣先企業のスタッフに相談はできません。ただし派遣元企業に産業医や産業看護職がいるなら、そちらに相談することができます。

また、派遣契約の中に「派遣労働者に派遣先の診療所などを利用させる」旨の定めがある場合もありますので、一度相談してみてもよいでしょう。

有給休暇を消化し、さらに欠勤した場合は「ノーワーク、ノーペイ（労働しなければ賃金なし）」の原則で給料が減額される場合が少なくありません。会社によっては、欠勤分の補てんを目的とした給付制度を持つところもありますので、会社の就業規則を確認するとともに、担当者に相談してみるとよいでしょう。

また、会社の制度としてフレックスタイム勤務制度がある会社であれば、その制度を利用して労働時間の調整をすることができます。フレックスタイム制度とは、ひとりひとりの1カ月^※の労働時間を一定にしながら始業および終業時間は各自の自由裁量にゆだねられる制度です。必ず全員が就業しなければならない時間帯（例：午前11時～午後3時）として「コアタイム」が設定されているのが一般的で、コアタイム以外の時間で、一日の労働時間を満たせば、自由に出・退勤できます。

例えば、週3日、早めの出・退勤にし、就業前後に通院時間を確保したり、朝の通勤ラッシュを避けるために時間をずらし遅めの出勤にしたりするなど、各自の状況にあわせて勤務時間帯の調整ができる点が大変便利です。

※会社によっては、最大3カ月の労働時間を一定にするフレックスタイム制を導入している場合もあります（2019年4月以降）。

必要な治療が遠隔地の医療機関でしか行えないのであれば、そこへの通院はやむを得ないかもしれません。しかし、近所の医療機関でも可能な治療だったり、現在が経過観察の時期だったりするのであれば、主治医と相談の上で、近所の医療機関に通院することも可能かもしれません。その場合、完全に転院するのか、経過観察は近所の医療機関、治療は遠隔地の病院のような分業方式でいくのか、状況に応じて考える必要があります。主治医と率直によく相談するのがポイントです。長期的なメリット・デメリットを検討し、ご自分が納得できるかたちにしましょう。

地域によっては、土日や夜間のがん診療に対応する病院もあります。お住まいの地区にそのような病院があるかどうかは、地域のがん診療連携拠点病院のがん相談支援センターなどに問い合わせるとよいでしょう。

まずは本当に退職という申し出がご自身にとって最適なのか、家族と一緒によく検討してください。退職金などの規定は会社ごとに異なりますから、不利なるかどうかは会社によって違います。できるだけ不利にならないよう、会社の退職金制度を確認しましょう。

労働契約法および労働基準法では、労働者を解雇するには合理的な理由の存在と解雇予告の手続きが必要であると定めています。まず、会社の人事・労務部署に解雇理由を確認しましょう。また、就業規則の解雇規定において、解雇理由が具体的に明記されているか、そしてご自分がそれにあてはまるかを確認しましょう。会社は、解雇した人が請求した場合には、解雇理由を書面で交付しなければならないとされています（労働基準法22条）。

解雇予告は少なくとも30日前までに行うことなどが義務付けられていますから、解雇のタイミングも確認しましょう。

不当解雇の可能性があると思われるのであれば、お住まいの地域の総合労働相談コーナーや労働組合が相談にのってくれます。

退職勧告には納得していますか？もし職場関係者があなたの状況を正確に把握してくれていないと思うのであれば、主治医の力などを借りて、ご自分の状況を詳しく説明しましょう。それでも状況が変わらず、職場側の判断が不当だと思われるのであれば、都道府県労働局の総合労働相談コーナーなどで相談することもできます。　　　

一方、退職勧告はやむを得ないと考えている場合、頭では納得していても、もうその職場で働けないという事実を受けとめるのはつらいことです。しかし、もし社会で働き続けたいと思うのなら、現在のあなたの状況で無理なく働ける就労条件の職場を見つけるチャンスにもなります。次の職場がすぐ見つかるとは限りませんし、転職による減収があるかもしれません。しかし、与えられた職場で自分を生かす道を工夫することはできます。将来体調が戻ってきたとき、その状況に応じて、また働き方を修正することもできるでしょう。ご自分の仕事を少し長い目で考えてみるのもよいと思います。　

場合によっては、働くことが現実的ではないケースもあるかもしれません。多くの場合、仕事は私たちに生きがいを与えてくれますが、果たして生きがいの源は仕事だけでしょうか。仕事中心の暮らしをしてきた方がいきなり物の見方を変えるのは難しいかもしれませんが、私たちが生きる毎日の中には、仕事以外にもさまざまな「生きる意味」が隠れているのではないでしょうか。

まず主治医に、味覚障害が改善する可能性について確認してください。もし改善が見込めるのなら、障害の程度にもよりますが、一時的に同僚に味のチェックを頼むなどして仕事が続けられそうか、職場に相談するのも一案です。

残念ながら調理の仕事を続けることが難しい場合、飲食業でのサービス担当など、それまでの経緯をいかして職種を変更するという選択肢もあります。