診断から復職まで（自営業者向け）

同様の悩みをもつ方は少なくありません。ご自分の中の心構えとして、検査の結果によってどの程度の休職が必要になりそうか、シナリオをいくつか作っておくとよいと思います。担当医師に相談して、一番可能性の高いシナリオに沿って、暫定的な計画をたて、それを基にして会社に休みを申請するとよいでしょう。その際に、予定が変わる可能性があること、変更があったらすぐ連絡することも会社に伝えてください。

最終的な治療計画が決まったら、あらためて会社に連絡するとよいでしょう。大事なのは、状況に応じて随時、継続的に連絡をとることです。

ぜひ、相談してください。ただし、医師は医療現場以外の職場のしくみや職種の働き方について、必ずしも詳しくありません。漠然とした質問（「復職できますか？」「残業できますか？」など）ではなく、できるだけ具体的な質問（「重いものを持って大丈夫でしょうか？」「長時間パソコン作業をしてもいいですか？」など）にしましょう。また、今後の体調の変化や治療の見通しなど医学的な質問や、体力的にできることとできないこと（車の長時間運転など）を相談するのもよいでしょう。

あなたの仕事をもっともよく知るのはあなた自身です。ご自分の体調を理解することができれば、ご自分の仕事の調整もしやすくなるでしょう。

もし体調が許すのであれば、担当の仕事の進み具合や取引相手のリストなどを書面にまとめて引き継ぐとよいでしょう。それが難しい場合は、今使っている資料を大まかに整理して、取り出しやすいようにまとめておくこともお勧めです。所属部署の中で、どなたか1人に仕事の概略を引き継ぐことができれば十分です。

ただし、引き継ぎができなかったからといって気にしすぎる必要はありません。短期的には仕事が滞っても、多くの場合、部署内で対応できるものです。今一番優先するべきなのは、仕事よりもあなたの体調であることをおさえておきましょう。

突然入院が決まり、仕事を引き継ぐ時間的余裕がなくて困ったという話をよく聞きます。引き継ぎが不十分だった場合、あとをたくす側としては気になるかもしれません。しかし、誰でも突然病気になるのですから、これはお互いさまではないでしょうか。

カバーしてくれた同僚に感謝をし、復職したら恩返しすればよいでしょう。普段から業務マニュアルを作成するなど、カバーしやすい工夫をすることも役立ちます。

業種にもよるので完全な代行は難しいかもしれませんが、不在時の秘書サービスや、配送業務、営業など、業務代行を請け負う事業所もあります。通常1カ月から契約ができます。また、派遣社員をやとい、不在時の代行をトレーニングして、業務をカバーしてもらうのも一案かもしれません。

一般論ですが、業務代行の能力が高い人は（その分コストがかかるものの）かなり専門的なカバーも可能です。

病状や今後の治療の見通しを説明する際には、できるだけ冷静な説明を心がけましょう。あなたが病気を前向きに受け止めていることがわかれば、部下の不安も軽減されると思います。また、仕事の進め方に関しては、指示を仰ぎたいときに上司が不在になることも部下にとっては不安材料です。長期的に職場を離れざるを得ない場合、自分がいなくても部署がまわるように配慮することと、必要な情報がすぐに探せるよう準備してあげることが大切でしょう。それをご自分だけで整えようとするのではなく、適宜、職場関係者の手を借りるのがよいと思います。

責任感が強い方ほど、「治療中に責務が果たせないのでは」と心配になるものです。しかし、対応を考える時間はそれなりにあるはずです。すぐ降格申し出や自主退職を検討するのではなく、現実的な対応について職場関係者とよく話し合いましょう。その際、職場に迷惑をかけないことだけを考えるのではなく、職場とご自身の双方にメリットがある打開策を考えるのがポイントです。これまで職場に貢献してきたからこそ責任ある立場に就いているのですから。

復職を考えるときには誰でも「会社に迷惑をかけるのではないか」と不安になります。最終的に「働くかどうか」を決めるのはあなたご自身ですが、自分が必要以上に弱気になっていないか、立ち止まって考えてもよいでしょう。

また、主治医はあなたの仕事の詳細を把握しているでしょうか？副作用には個人差もありますから、ご自分の状況について、具体的な働き方を説明したり、これまでの経過を時系列でまとめたりして、医師に仕事をよく理解してもらった上で意見を聞きましょう。

ご家族としては、職場復帰によってあなたの体調や病気に悪影響が出ることが、何より心配なのです。「職場復帰したい」「やめてほしい」というお互いの主張をぶつけあうだけでなく、なぜそう思うのかを少し冷静に話し合ってはいかがでしょうか。あなたの人生にとって仕事がどういう意味をもつのか、ご家族はどういうところが心配なのか、時間をかけて話し合ううちに、誤解がとけたり、相手の立場や考えへの理解が深まったりするかもしれません。話し合いが感情的にならないように、誰か信頼できる第三者（親戚や友人など）に同席してもらうのもよいでしょう。

もちろん、職場復帰が体調面から現実的なのかどうか、主治医や職場関係者と十分に話し合うことが必要なのはいうまでもありません。また、家族の反対を押し切って職場復帰したのだから、と無理をすることも禁物です。

ご家族との関係について、患者会などでほかの方の体験談やご家族の意見を聞くことも参考になります。

あなたが働く姿を見ることによって、徐々に、周囲のがんイメージは変化してくるのもしれません。

がんに対する人々のイメージを変えるのは大変なことです。特に、身近にがん経験者がいない人は、いまだに「がん=死」と思い込んでいることも少なくありません。ただ、そういう人の強い思い込みを、あなたのエネルギーを使って変えようとする必要はないのかも知れません。あなたの姿を見ていれば、がんになっても充実した暮らしが可能であることに、いずれ気付くことでしょう。

仕事も病気も人それぞれですので、「休職期間はこのくらいがめど」と一概には言えません。治療計画についてできるだけ詳しく医師に説明し、意見を聞くとよいでしょう。

長期入院していた場合は、想像以上に足腰が弱っていたり、体力全体が落ちていたりするケースが多いものです。勤務に加えて、通勤にもエネルギーを使います。仕事に必要な体力が十分回復しているかどうか正確に予測することはプロの産業医であっても本当に難しいです。その確認のために職場復帰前に通勤のリハーサルをする方もいます。

復職直後はがんばってしまいがちですが、少しずつ仕事量を増やすような配慮がしてもらえるといいと思います。その際、産業医・産業看護職がいたら仲介に入ってもらうといいと思います。そのような配慮が得られた場合、ぜひ皆さまに感謝の言葉をかけてください。あなたの仕事が少ないということはほかの誰かが代わりにやっているということですので、そういったコミュニケーションが職場の円滑なコミュニケーションの秘訣です。